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Riot Gamesがスマーフ行為に対して警告!ブースティングをする人/される人両方が処罰対象…スマーフ検知システム「Vanguard Anti-Boost」が本格稼働―すでに296,416人が措置済み

Riot Gamesは、2025年9月に『LoL』に導入され、2026年7月に『VALORANT』に導入されたスマーフ検知システム「Vanguard Anti-Boost」導入後のランクマッチにおける影響を公開。今後も公正なランクシステムを維持するため様々な認証システムを強化する方針を示しました。

佐藤 颯哉

佐藤 颯哉

Riot Gamesは、今年の夏に『VALORANT』に実装されたスマーフ検知システム「Vanguard Anti-Boost」による『VALORANT』『リーグ・オブ・レジェンド(LoL)』への影響を公開。コンペティティブにおけるセカンダリアカウント(サブアカウント)の使用率の低下を示しました。また、これにあわせてスマーフ行為(ブースティング、アカウント売買など)への警告を発しました。

ブースティングをする人もされる人もランクポイントが没収…繰り返すと恒久的なBANも

ポストによると、今夏アンチチートツールの「Vanguard」がスマーフ行為の検出範囲を『リーグ・オブ・レジェンド(LoL)』から『VALORANT』へ拡大。それ以来、296,416人を検出し措置済みだと発表しました。

公開された動画では、スマーフ行為や、ブースティングはチートであるとし、低ランクのアカウントで、実力以上のスコアを残すと得たランクポイントは剥奪されます。また、このポイント剥奪はパーティメンバーにも適用。最後には、「アカウントは買うな。さもなくばBANする」と動画を締めくくっています。

また、Vanguard Anti-Boost導入後、コンペティティブにおけるセカンダリアカウントの割合は減ったとグラフ付きのポストで発表しています。

ポスト内容の詳細が書かれた記事によると、ブースティング検知のシステムは「ブーストされる側のアカウントのランクポイントの多くが、より高い実力のプレイヤー(ブースター)がログインして異常に良い成績を出し、低ランクのプレイヤー(ヒッチハイカー)とキューを組んで連れていく」場合を検知するシステムと説明されています。これを検知すると、ブースター側は、ランクポイントの剥奪から始まり、ランク報酬の剥奪、一時的なBAN、さらに繰り返し行われると徐々に処罰が重くなり、BANは恒久的なものとなります。スマーフやブースターと繰り返しパーティを組んだ「ヒッチハイカー」も同様に、不当に得たランクを失い、ランクがロールバックされます。

この回避方法について、「自分のアカウントでランクをプレイし、自分のアカウント同士のプレイヤーとだけパーティを組むこと」と説明。この施策に対し「プレイヤーが費やした時間の価値を守り、試合を公平に保つため」としています。

セカンダリアカウントの割合は以前上昇傾向にありましたが、Anti-Boost導入後に改善。約9%のランク利用アカウントが「メインではない」ものでしたが、そのうち約半数は悪意のない「代替アカウント」です。

上記グラフは『LoL』と『VALORANT』で過去365日間に検出され、ランクが取り消されたブースト行為の件数を、ブースターが最終的に到達したティア別に示したものです。『VALORANT』はプラチナ帯がスマーフ行為の最も多いランク帯となっていることに対し、『LoL』ではゴールド帯でスパイクが起きている背景には、栄光の勝利スキンのクロマ(色違い)がその階級から解放されるからであると語られています。

また、悪意のないサブアカウントと、悪意のあるスマーフアカウントについての線引きを以下のように説明しています。

  • 許容されるもの:自分で作成・育成し、共有しないセカンダリアカウント(新戦略の練習、メインのランク保護、フルパーティ専用、配信者などの匿名アカウントなど)。ただし、他人を高いランクに連れていく「ヒッチハイキング」に使えば罰対象。

  • 禁止するもの:低ランクアカウントの購入、共有アカウント、ブースティングサービス利用、意図的なディランク行為、チャットBAN回避など。

また、禁止行為の例として以下を挙げています。

禁止行為の例

  • ブースティングサービスにアカウントを渡してランクアップしてもらう

  • スマーフでブースターとキューを組む

  • 高ランクの友人に低ランクアカウントを渡して一緒に遊ぶ

  • 低ランクアカウントを買ってクリップを撮る

  • 意図的に負けてディランクする(特にその後ブースティングに使う場合)

など

最後に、マッチ品質の改善と今後についても語られており、「検知・剥奪により、試合の公平性指標が改善している」ことがデータで示されています。しかし、BANだけでは不十分で、今後はハードウェア認証(TPM 2.0など)やMFAの強化を進め、「本物のハードウェアで、本物の人が操作している」ことをより確実に確認していく方針だとしています。

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